年収350万の手取りの年収がだいたい「278万円」になります。

 

それを単純に12で割りますと、手取り月収は「約23万円」です。

 

また、ボーナスが年60万円だとした場合、手取り月収は「約18万円」となります。

 

このように、年収350万ですとボーナスありの場合は手取り月収が20万円を切る可能性があります。

あくまでも目安ではありますが、年収350万円の場合、所得税や住民税等は以下の様な金額になります。

 

 

これらを一度に支払うわけではないとはいえ、こうして見るととくに社会保険料の金額はとても大きいと思えてしまいますね。

車はマイホームに次ぐ高い買い物ということもあり、ローンを利用して購入するケースも多いですよね。

 

車のローンを契約するにあたっては審査が必要となり、その際には当然年収も審査対象となります。

 

そこで気になるのが、「年収350万だと、どれくらいの金額のローンが組めるのか？」という点です。

 

よくいわれているのが、「車のローンは、多くても年収の半分以下に収めるようにする」というものです。

 

つまり単純計算で、350万円の年収であれば「最大175万円程度」のローンを組むことができます。

 

ただ、この程度の金額ですとクルマ好きとしては少し物足りない結果になってしまうかもしれません。

 

175万円程度の予算があれば軽自動車や一部コンパクトカーは問題なく買うことができますが、それ以外を望むとなると少し厳しくなってしまいます。

 

ちなみに、審査に通ることができれば、年収以上の金額のローンを組むことも可能です。

 

しかしその場合、クルマ以外の部分で我慢することが多くなったり返済計画をしっかりと立てておかないと後で返済が苦しくなったりといったことが考えられますので、そこら辺も考慮しながら計画を立てていく必要があります。

 

仮に年収と同額のローンを組むことができれば、車を選ぶ幅も広がります。

 

350万円程度の予算があれば、車種やグレードによってはSUVやセダンなども購入対象に含まれてきますね。

住宅ローンを組むうえでは、「返済負担率」を年収の何％に抑えるかが重要となります。

 

返済負担率とは、金利も含めた年間返済額の、年収に対する割合を指します。

 

この返済負担率は、年収やその他の借入状況などによってその目安が変わってくる場合もあります。

 

また、金融機関によっても返済負担率の基準が変わってきます。

 

ただ年収350万に該当する場合は、以下の様に金融機関ごとの差はないようです。

 

フラット35の場合

 

民間住宅ローンの場合（例）

 

これに従い返済負担率の割合を30％とした場合、年収350万であれば住宅ローンの年間返済額は最大105万円程度となります。

 

では続いて、以下の条件で借入可能額を試算してみましょう。

 

 

返済負担率を30％に設定すると、かなりの金額を借り入れることができるようです。

 

ただ、「借りられる金額と返せる金額は違う」という考え方があります。

 

無理のない返済のためには、「住宅ローンを毎月いくらなら返していけるのか？」という視点から考えていく必要があります。

 

そのためには、まず手取り年収をしっかりと把握しておくことが大切です。

 

そこから家計収支を試算していくことで、だんだんと住宅ローンの返済に充てられそうな金額というものが見えてきます。

上記にもあったように、年収300万円台の割合は年収400万円台と並ぶほど多いので、結婚はもちろんできます。

 

女性の場合は年収300万台の人の割合が男性に比べて少ないのが現状なのでここでは男性に限定しますが、男性のなかには「350万円の年収でプロポーズしてもいいのだろうか？」と思っている人もいるかもしれません。

 

女性によってはそれを気にする人もいますが、互いに信頼しあっている状態であればそれは結婚の妨げにはならないでしょう。

 

ただ、「妻となる人には専業主婦になってほしい」、あるいは相手の女性が「将来は専業主婦になりたい」という願望があるのなら話は別です。

 

やはり年収350万円で奥さまが専業主婦だと、節約あっての生活になってしまいますし、お金のかかる子育てにも不安が残ります。

 

また専業主婦願望がある女性のほとんどは、節約ありきの生活は望まないでしょう。

 

ですから年収350万程度であれば、基本的に結婚後は共働きとなります。

 

今の時代はまったくめずらしくないので、共働きを互いに気にする状況でなければ結婚も問題なくできるのではないでしょうか。

旦那さんの年収が350万円で奥さんも共働きというご家庭は多いでしょうが、そういった場合、世帯年収の金額によっては「子供は1人で精一杯」と思うこともあるかもしれません。

 

ですが子育てをしていくうちに「兄弟を作ってあげたい」などと感じることもありますよね。

 

実際、年収350万円程度で奥さんがパートしつつ子供を2人程度育てているというようなご家庭はたくさんあります。

 

ただ「子供を奨学金なしで大学まで行かせたい」というような場合は、世帯年収によって子供2人を育てるのは少し厳しいかもしれません。

 

ちなみに「AIUの現代子育て経済考2005」による試算結果では、出産から22年間の養育費は、子供1人あたり「約1,640万円」となっています。

 

こうしたデータを見ると「子供2人なんて無理無理！」と思う人が多そうですが、その一方で「子育てにかかるお金は何とかなる！」という考え方の人もいます。

 

これは考え方の違いなので、どちらが正しいとはいえません。

 

ただ子供が増えたことがきっかけとなり収入が増える可能性も十分あるので、一見楽観的すぎると思える後者の考え方も一理あるかもしれませんね。

賞与が年60万程度とすると、月々の手取りは18万程度となります。

 

これくらいの手取り月収がある場合、家賃は6〜7万円程度を目安に抑えることが望ましいですね。

 

例えば家賃を7万円とした場合、以下の様な生活ができます。

 

家賃７万円の生活費目安

 

家賃	70,000円
食費	25,000円
光熱費	10,000円
交際費・娯楽費	30,000円
通信費（携帯代込み）	8,000円
その他（衣類・日用品等）	10,000円
合計	153,000円

 

残りの27,000円は、貯金にまわすことができます。

 

ただ、当たり前ですがライフスタイルによって上記項目の金額がかなり変わってきますし、またかなりざっくりとした試算結果でもあるのであくまでもひとつの参考としてご覧ください。

 

例えば、自炊をほぼしない場合は一人暮らしでも食費が月40,000円以上になることもありますし、女性で基礎化粧品にお金をかけている場合はその他の部分が倍以上になってしまいます。

 

いずれにしても、手取り月収18万円程度で一人暮らしをするのであれば、好き放題お金を使えるということはありえませんので、何かしらを節約しなければならない部分が出てきます。

数ある職業の中には、女性比率が高い職業というのもいくつかあります。

 

そのなかで、年収350万円以上が目指せそうな主な職業を以下でまとめていきます。

 

職業	平均年収	出典
保健師	529万円	厚労省各種統計調査結果
看護師	519万円	平成27年度人事院統計書
薬剤師	533万円	平成25年賃金構造基本統計調査
歯科衛生士	345万円	賃金構造基本統計調査
経理	443万円	マイナビエージェント
小学校教員	693万円	地方公務員給与実態調査結果
MR	580万円	マイナビエージェント
医療事務	364万円	30代/マイナビエージェント

など

上場企業ですと、平均年収などのデータを有価証券報告書等で公表しているケースが多いです。

 

このため上場企業であればその会社の平均年収が簡単にわかります。

 

2015年の会社四季報 夏号に掲載されたデータによると、上場企業のなかで平均年収400万円未満の企業は「214社」あることがわかっています。

 

そこでこちらでは、その中から平均年収350万円以上400万円未満の主な企業を紹介していきます。

 

平均年収350万円以上400万円未満の主な企業

 

企業	平均年収	業種
堀田丸正	350万円	卸売業
きょくとう	353万円	サービス
Aiming	354万円	情報・通信
エコナックホールディングス	355万円	不動産
トミタ電機	357万円	電気機器
日本駐車場開発	358万円	不動産
アップルインターナショナル	359万円	卸売業
夢展望	362万円	小売業
はるやま商事	364万円	小売業
エービーシー・マート	372万円	小売業
旭化学工業	376万円	化学
スタジオアリス	379万円	サービス
岡山県貨物運送	381万円	陸運
日本アクア	387万円	建設
ケンコー　コム	389万円	小売業
不二硝子	391万円	ガラス・土石製品
ヴィレッジヴァンガードコーポレーション	394万円	小売業
アマテイ	397万円	金属製品
日本サード・パーティ	398万円	サービス
京都きもの友禅	398万円	小売業

では続いて、同じく2015年の会社四季報 夏号に掲載されたデータより、平均年収400万円以上450万円未満の上場企業をいくつか紹介していきます。

 

平均年収400万円以上450万円未満の上場企業

 

企業	平均年収	業種
ラオックス	400万円	小売業
オートウェーブ	402万円	小売業
ドクターシーラボ	405万円	化学
進学会	405万円	サービス
ハウスオブローゼ	406万円	小売業
アウンコンサルティング	408万円	サービス
オーミケンシ	410万円	繊維製品
児玉化学工業	412万円	化学
日本ビューホテル	415万円	サービス
ジョイフル	416万円	小売業
ネクストウェア	417万円	情報・通信
シード平和	418万円	建設
ジェイテック	420万円	サービス
明治機械	422万円	機械
アルトナー	427万円	サービス
長野計器	429万円	精密機器
近鉄百貨店	431万円	小売業
日本研紙	435万円	ガラス・土石製品
佐渡汽船	437万円	海運
カヤック	440万円	情報・通信
ホリイフードサービス	442万円	小売業
ビューティ花壇	444万円	卸売業
クスリのアオキ	445万円	小売業
極楽湯	446万円	サービス
中広	447万円	サービス

求人票では、「年収は経験・スキルを考慮して決定」というような文言をよく見かけますよね。

 

転職エージェントを利用することによってキャリアアドバイザーから推薦状を作成してもらえますが、その推薦状がそういった年収の決定に影響する可能性があるのです。

 

推薦状には、利用者との面談を通じてキャリアアドバイザーが把握した利用者の「強み」が伝わるような内容が記載されています。

 

そういった第三者の視点は採用担当者にとっても有用なので、それが年収アップの実現につながっても不思議ではありません。

 

このような特徴のある転職エージェントに登録した場合は、以下の様な流れでサービスが提供されます。

 

ステップ1．キャリアカウンセリング

 

 

ステップ2．求人の紹介

 

 

ステップ3．応募書類作成、応募

 

 

ステップ4．面接対策

 

 

ステップ5．内定、入社

 

 

このように手厚いサービスで転職希望者を支えてくれる転職エージェント。

 

当サイトの他ページでも、type転職エージェント、dodaエージェントサービス、マイナビエージェントなどの転職エージェントや転職サイトについてたっぷりと紹介しています。

 

もし興味がおありなら、そちらも是非気軽にチェックしてみてくださいね。

「平成26年 国税庁 民間給与実態統計調査」では、25〜29歳の男性の平均年収が「378万円」ということがわかっています。

 

平均値は高年収に影響を受けるので一概にはいえない部分もありますが、350万円以下の年収からの脱却を目指すのであれば、20代後半を目安にして転職活動を進めていくといいかもしれませんね。

 

もしその年齢を過ぎていたとしても、今は35歳を過ぎての転職成功事例も多く聞かれるようになってきましたので、興味があればまずは転職サイトなどをチェックして情報収集をすることが大切です。