ボーナスあり（夏冬各2.5ヶ月）の場合

ボーナスなしの場合

なお扶養家族の有無によって手取り額が変わるので、上記はあくまでもひとつの目安となります。

国税庁が行った「平成26年民間給与実態統計調査結果」によると、年収500万円台の男女の人数、割合は以下の様な結果になりました。

年収500万円台男性の人数と割合

年収500万円台女性の人数と割合

年収400万円台・300万円台男性の人数と割合

年収400万円台・300万円台女性の人数と割合

上記のデータ結果から見ると年収500万円以上の男女の人数と割合は少なく、500万円以上の年収は平均より高い方と言えるのではないでしょうか。

ちなみに上記調査においては、日本人の平均年収というイメージの強い400万円台よりも300万円台のほうが人数・割合ともに多いということが判明しました。

上記のように、年収500万円の人は割合的に少ないですから、平均年齢の結果がどうのようになるのかも気になるところです。

dodaの「平均年収ランキング2017※」によれば年代別平均年収は、

という結果になりました。

※2016年9月〜2017年8月までのdodaエージェントサービス新規登録者 約29万人が調査対象。

年収500万円ある人の平均年齢ではないですが、参考例のひとつにはなるのではないでしょうか。

また、上記データを見る限り20代での年収500万円はまれなケースといえます。

以下は20代の各年齢の平均年収です。

20代男女の平均年収

出典：doda

このように、20代のうちは20代終わりごろになるまで年収400万円以上を稼ぐことも難しいといえます。

今は昔と違って年齢を重ねるにつれて順調に給料が上がっていくという時代ではなくなっているので、「何歳で年収○○○万円以下なら転職」といった考え方は成り立たなくなっているといえます。

上記にもあったように、年収500万円台の人は男性でも12.8％と決して多くありません。

住んでいる地域や年齢にもよりますが、今や「年収500万円は勝ち組」という見方さえあるほどです。

ただ年収アップをモチベーションにして転職活動をするのは悪いことではありませんので、年収500万円超えが狙えそうなら、そこを目標にして転職活動をスタートさせてみてもいいですね。

上記でも紹介したdodaの「平均年収ランキング2017」では、職種や業種別の平均年収も公開されています。

それを以下で紹介しましょう。

職種別の平均年収

業種別の平均年収

上記の平均年収で500万円に届いていなくても、400万円以上であれば年収500万円超えも期待できるのではないでしょうか。

上記データから察するに、ITエンジニアという職業は年収500万円以上が目指せる職業のひとつといえます。

では実際に転職サイト＠typeで「ITエンジニア×年収500万円以上」で検索してみたところ、「884件」の求人情報がヒットしました。

また、リクナビNEXTにて「社内SE・情報システム×年収501〜700万円」の条件で検索したところ、「120件」の求人情報がヒットしました。

このようにエンジニア系の職業には年収500万円以上を目指せる職業が含まれていますので、該当する場合は転職サイトで気軽に検索してみてくださいね。

※上記データはいずれも2018年3月2日時点のもの。

上記では営業系の平均年収が443万円でしたので、営業で年収500万円以上は十分可能であるといえます。

ただ営業といっても幅広いですので、年収アップのための転職を実現させたい場合は業界や会社などによる差を考えたうえで活動を進めていく必要があります。

例えばリクナビNEXTにて職種を「企画営業・法人営業・個人営業・MR・その他営業関連」に設定し、さらに業種を設定していった場合、職種は同じでも業種によって年収501〜700万円の求人数は以下のように違ってきます。

営業職　年収501〜700万円の業種別求人数

※上記データはすべて2018年3月2日時点のもの。

上記のうち年収501〜700万円の求人がもっとも少ない業種はメーカー系（電気・電子・機械系）で116件、もっとも多い業種はサービス系で441件でした。

このように、同じ営業職でも目指す業種によっては年収501〜700万円の求人数があまり多くないという現状があります。

平均年収500万円以上となると対象範囲が広すぎますので、今回は平均年収500万円〜600万円までの企業のごく一部を紹介します。

なお下記のデータの取得年度は企業ごとで異なり、いずれも2018年現在からすると最新のものではないため、現在とは平均年収が異なる可能性があります。（最も古い取得年度は2011年度。）

あくまでもひとつの参考としてご覧ください。

など多数

独身時代は人生でもっともお金を貯めやすい時期です。

ですから家賃という大きな出費があったとしても、手取り年収の15％を目安に貯金を続けていくということが可能になります。

将来的に結婚するにしても独身で過ごすにしても、貯蓄があるに越したことはありませんから、できる範囲で貯金を続けていきたいですね。

例えば年収500万円の手取り年収を約390万円とし、そのうちの15％を貯金に回すとすると、年間で58.5万円の貯金ができます。

実家暮らしであれば家賃という大きな負担がない分、一人暮らしよりもたくさんの貯金ができます。

ですから手取り年収の30％を目安に、貯金を続けていましょう。

先程と同様、年収500万で手取り年収を約390万円とした場合、そこから30％を貯金に回せば年間で117万円もの貯金ができることになります。

また、DINKS（共働きで子どもを持たないようにしている夫婦）も大胆な貯金がしやすいライフスタイルですので、上記の実家暮らしと同様に手取り年収の30％を目安に貯金を行っていきましょう。

DINKSの場合は手取りの世帯年収の30％ということになりますので、稼ぎ次第では年間で相当な額の貯金ができることになります。

子育てにはお金がかかるので、よほど経済的な余裕がない限り独身者やDINKS（※）のようにはなかなか貯金できません。

※DINKS（ディンクス）とは？・・・ディンクスとは夫婦共働きで、お互いの意識的に子供を作らない、あるいは持たない夫婦やその生活感の事を言います。

「家計の金融行動に関する世論調査(2014年)/金融広報中央委員会」では、30代子育てファミリーの平均貯金額は「370万円」というデータが出ています。

これをひとつの参考にして「あまり貯金できていない」と感じる場合は、節約できる部分はなるべく節約するなど工夫をして、少しでも貯金額を増やしていけるようにしましょう。

年収500万円の人は日本人全体の平均年収を上回る年収を得ているわけですので、独身者であれば一人暮らしでも実家暮らしでも、生活レベルは普通よりやや上といえるでしょう。

ただ生活レベルの実感には個人差がありますし、貯金に懸命に励んでいる場合は年収500万であってもあまりゆとりある生活ができない可能性があります。

また家賃の高い地域に住んでいて、それなりの住居に住もうと思うと家賃の負担が大きくなるため、年収500万の独身者であっても住居以外のところではあまり生活レベルが高くないというケースも出てきます。

住宅ローンの年間返済額は、年収の2割以下に留めておくことが望ましいといわれています。

年収500万円であればその年間返済額が最大100万円程度となります。

例えば金利3％で35年ローンであれば、返済額月額8万円、約2000万円の住宅ローンを組むことが可能です。

もし500万円の貯金があれば、住宅ローンと合わせて約2500万円のマイホームを買うことができます。

実際にご自分のケースで住宅ローンの借入を考える場合は、ローンシミュレーションなどを使ってじっくりと計画を練ることが大切です。

ローンシミュレーションは、住宅ローンを提供する企業のWebサイトなどで利用することができます。

また、共働きのご夫婦であれば二人で借りるということもできるので、当然一人で借りる場合よりも多くの金額を借り入れることが可能になります。

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