結論からいうと、そういった問い合わせをする企業は存在します。そういった調査は「前職調査」といわれることもあります。

とりわけ信用が重視される金融業界やエグゼクティブの転職などでは、とくにこの前職調査が行なわれやすいといわれています。

こうした前職調査で気になるのが「違法性はないのか？」という点です。

本人の同意なしに行なわれる前職調査に関してはその違法性も指摘されています。

ただ企業には「採用の自由」というものがあり、そこには「調査の自由」も含まれています。

しかしながら現在は個人情報保護などの観点からそういった調査への配慮も求められているため、場合によっては応募先の企業から前職調査の同意を求められる可能性もあります。

調べられてとくに困るようなことがなければそれに同意をしたほうが、次につなげることができます。

ただ、同意する際には「何にについて調べるのか？」といったことを具体的に明記した同意書を交わすことが望ましいですので、この点にも注意しておきましょう。

また、仮に本人の同意を得て前職の退職理由等を確認したとしても、前社が個人情報保護等を理由に調査に協力しないというケースもあります。

前職を懲戒解雇となったことがわかると、面接ではかなり不利になってしまいます。ほとんどの会社では、雇いたくないと思うでしょう。

ですから懲戒解雇された側としては、それを隠して面接を受けたいと思うものです。

それがバレるかどうかは五分五分なところがありますので、「それくらいなら懲戒解雇のことを隠そう」と思うかもしれません。

しかし、懲戒解雇を隠していたことがバレたとなると経歴詐称の罪に問われる可能性がありますから大変なことになってしまいます。

懲戒解雇により退職となった場合、履歴書に「一身上の都合」という文言は使えません。

また、面接では退職理由について聞かれることが多いので、隠そうとしない限りはそこで懲戒解雇のことがわかってしまうことになります。

懲戒解雇から再起を図ろうとしている側としてこれは非常に厳しい状況ですが、懲戒解雇を隠して採用されても、それがバレればまた懲戒解雇となる可能性があります。

また経歴詐称の問題もありますので、懲戒解雇の件は隠さずに転職活動に取り組むべきといえます。

前職の早期退職については、面接の場で「前職を早くお辞めになっているようですが、これはなぜですか？」と突っ込まれた質問をされる可能性があります。

企業は採用活動にコストをかけているため、せっかく採用した人に早期退職されるリスクはなるべく減らしておきたいからです。

早期退職の理由についてはなるべくポジティブに伝えることが大切ですが、まるっきり嘘はいけません。

上記のように前職の退職理由について調べられる可能性がありますから、そうなると嘘を付いていたことがバレてしまいます。

しかし残業の多さなど、ネガティブな理由での早期退職となると、それを正直に話して良いものかどうか迷うかもしれません。

ですが残業時間の少なさを売りのひとつにしている会社であれば、たとえ残業の件を退職理由に含めたとしても、それが自社には当てはまらないため「早期退職しそうな人」という烙印は押されません。

ただこの場合、ただ単に「残業が多かったので」と伝えるだけですとマイナスとなるおそれがあります。

残業がまったくない会社はほぼありませんから、どれくらいの残業時間だとそう感じるのかがわからないような言い方だと「早期退職しそうな人」という印象を与えかねません。

ですから残業を主な理由とする場合は、具体的な残業時間などを含めることが大切です。

そして最後はなるべくポジティブな印象を与えられるように心がけ、退職理由を述べましょう。

リストラに遭い退職することになった場合も、応募先の企業にそれを正直に伝えるべきか悩むかもしれません。

これも上記と同様、後に嘘が発覚する可能性がありますので正直に話すのが無難です。

ネット上では、”業績不振のため会社で退職勧奨が実施され、希望退職いたしました。”というようなシンプルな退職理由で面接官が納得したという事例も報告されていますので、小難しく考えずありのままを話すというのもひとつの方法です。

また、あえて「リストラ」という言葉を使わないのもポイントかもしれません。

日本の会社ですと解雇（リストラ）が実施されるケースはあまり多くないので、俗に言うリストラの実状が退職勧奨による退職だったりすることもあります。

退職勧奨はいわゆる肩たたきなので、実質的にはリストラと大差ないかもしれませんが、リストラと退職勧奨では面接官に与える印象も違ってきます。